「チョコノミクス」でチョコ価値急騰の是正を 市民団体が主張
「バレンタインデーはチョコレートの価値を不必要に釣り上げている」として、市民団体が製菓メーカー各社にチョコレートの大量生産を求める意見書を提出し ていたことが分かった。チョコレートにインフレを起こして希少性を緩和させ、「バレンタインデーにチョコをもらう」ことの優位性を意図的に下げる狙いがあ ると見られる。
家族や恋人など親しい人にチョコレートをプレゼントするバレンタインデーは、日本人にはお馴染みの習慣。この期間のチョコレート販売額は、年間合計の約２割を占めるといわれる。
こ れに対し意見書を提出したのは、市民団体「バレンタインデーを考える市民の会」。この時期にチョコレートの価値が急騰する現状を「チョコ高」と表現し、 「日本国民全員に十分行き渡るだけのチョコレートを大量生産・流通させることで、『チョコ安』にすべきだ」と主張している。製菓メーカー各社には、前年比 ５０倍の増産体制を求めているという。
同会の山田代表は、「バレンタインデーが近づくとチョコの価格も上がるし、チョコをもらうことが正義のようなマスコミ報道も目立つ。だからこそ、一人ひとりの手に行き渡るよう、チョコの価値を安定的インフレに導く『チョコノミクス』が必要だ」と話している。
こうした意見書に対し、有楽製菓は山田代表へブラックサンダー一年分を無償提供することを決めた。
同社広報のコメント：「これでも食べて元気出せ」
